大学の情報非公開ランキング
http://www.amazon.co.jp/review/R3K8482OGCDKSA
特に注意を引いたのは、情報非公開Rankingである。
福岡医療福祉大学
第一工業大学
第一薬科大学
近畿医療福祉大学
http://ja.wikipedia.org/wiki/都築学園グループ
一大同族系グループみたいですね。すごい大学・専門学校の数。でも不祥事もすごい。国からも補助もらってない（もらえてない？）みたいだし。各大学の名前自体をコロコロ変えてるみたいだし。俺は嫌だな。母校の名前がすぐ変わるの。
でも教育業界をビジネスと捉えてる感覚はすごい。
そこに入る人がいるのだからニーズがあるんだろう。
ニーズを作るのがうまいっと言ったほうが妥当か。因みに、福岡経済大学を2010年4月から日本経済大学に校名変更するようだ。
2007年4月に第一経済大学から福岡経済大学に変更したばっかりなのに。。。
今３年生は学校名が３つ目！！笑
http://www.tsuzuki.ac.jp/jue/
↑渋谷にキャンパス作るみたい。だから福岡から日本経済大学だって。
ここググればググるほどめちゃめちゃ学園だな。。。他にも、日本薬科大学、横浜薬科大学などなどある別に補助金ももらってないし、情報公開する義務もないしってことか
平成音楽大学
ここは立地の問題だね。熊本の山里では
福岡国際大学
立地的にも悪くないのになんで？
短大からだから特色ないのか？
上野学園大学
なんで？？？音楽だから？？？
平成19年度より全学で実施される「男女共学制」もその一環ですが、このようなプロセスの中、平成19年度より、大学音楽・文化学部国際文化学科の学生募集停止も決定いたしました。国際文化学科は、短大人文学科を前身に、真に国際的に活躍できる人材の育成を目的に、ユニークな教育カリキュラムで、開学した1995年より、各方面の方々よりご注目、ご支援をいただいてまいりました。卒業生も多分野で活躍しております。 しかしながら、時代の流れから近年は学生数も低下状況にあり、社会において、そのニーズはひとまず無くなったと判断し、今回の学生募集停止に踏み切りました。
だって！音楽以外もあったんだ！在学中の辻井伸行君が広告塔で結構使えると思うのだが。。
愛国学園大学
可もなく不可もなくなんだろうと想像
こここそ校名変更をしたほうが。。。右のにおいが。。
青森大学
青森山田の系列なのですね。
グループとかではないですが、青森中央学院大学というのが近くにあったのが笑
立地なのでしょうか。でも近隣の大学と条件は同じでしょうに。
ノースアジア大学
学校名がまず。。逆にインパクト勝負出来てます。狙いかもね。
でも逆効果！！笑
環太平洋大学
「設置計画履行状況報告書」すらリンク出来ませんで公開せず
ここも名前が。。
あたりが上位に名を連ねている。
情報公開が大きな流れになっている時代に、社会に対して背を向けている大学を浮き彫りにする格好になっている。なかなか怖い企画である。入学を決める前に一読しておいて損はないと思われる。どの組織でも公開できない情報というのはあるが、推薦入学者数とか就職先が”それは秘密です”では通らないのである。
特に、定員は公開しているが在籍者数が非公開などというのは要注意である。
かなり派手に定員割れを起こしている可能性が高い。こういう大学には無事合格しても、卒業までその大学が存在する保証はない。
★追加情報★
2009年1月23日
http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20100123-OYT8T00263.htm
私立の大学、短大などを設置する学校法人のうち、決算書類など財務情報をホームページで公開する法人が８割を超えていることが、文部科学省の調査でわかった。
大学の情報公開は年々進んでいるが、１割近くは非公開で、公開内容にもバラツキがあった。
調査は２００９年１０月時点で実施した。対象は、大学を設置している５４１法人と、それ以外の短大、高等専門学校を設置する１２６法人の計６６７法人。
それによると、貸借対照表や収支計算書、事業報告書などをホームページに掲載していたのは、前年度より５３増の５４３法人（８１・４％）。広報誌や学内の掲示板での公開も含めると６１５法人（９２・２％）に達した。ただ残る５２法人（７・８％）は非公開だった。
学校法人の財務状況に関する情報公開を巡っては、０４年に改正された私立学校法で、学生や教職員など関係者への公開は義務づけられた。しかし受験生を含む社会に対する公開については、努力目標にとどまった。
このため、さらに情報公開を進める方向で、中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）でも議論されている。同審議会の大学規模・大学経営部会では、多くの学校法人は公的な補助金などを受けており、財産状況などについて、他の法人と比較できることも含め一般公開する必要があるとしている。
学校法人の経営に詳しい法政大学の清成忠男・学事顧問は「学校法人は私学助成や税の優遇を受ける公共性の高い組織なのに、財務状況すら一般公開しないのは問題。債務超過などマイナス情報でも、経営改善の努力とセットにしてわかりやすく公開すべきだ」と指摘している。
