シーケンシャルアクセスとランダムアクセス

シーケンシャルアクセス 【sequential access
http://e-words.jp/w/E382B7E383BCE382B1E383B3E382B7E383A3E383ABE382A2E382AFE382BBE382B9.html
記憶装置にアクセスする手法の一つで、データを先頭から順番に読み込み、あるいは書き込みを行う方法。必要な部分を直接読み書きする手法は「ランダムアクセス」と呼ばれる。必要とするデータがどの部分にあるかに関わらず先頭から読み書きを行っていくため、データにランダムにアクセスした場合、読み書きにかかる平均時間は長い。読み込みたいデータの位置を示す情報(インデックス)がない場合は、シーケンシャルアクセスを行って目的のデータが見つかるまで読み込みを続けるしかデータにたどり着く方法はない。テープストリーマなどの機器は構造上、シーケンシャルアクセスしかできないため、大容量データの定期バックアップなど限られた用途にしか用いられない。

ランダムアクセス 【random access
http://e-words.jp/w/E383A9E383B3E38380E383A0E382A2E382AFE382BBE382B9.html
記憶装置にアクセスする手法の一つで、読み書きしたいデータの場所をインデックスなどの位置情報をもとに割り出し、直接その場所にアクセスする方法。必要な部分だけにアクセスできるため、データにランダムにアクセスした場合、平均所要時間は短くなる。

ランダムアクセスを行うデータは一定長ごとに区切られており、区切られた領域ごとにIDを振って管理されている。そして、IDとデータの内容を対応させた管理領域(インデックス)を用意し、データを読み込むときにまずインデックスを参照して実際にアクセスする領域を決定している。

メモリやハードディスクなど、今日使われているほとんどの記憶装置はランダムアクセスに対応している。ちなみに、データを先頭から順番に読み込み、あるいは書き込みを行う方法は「シーケンシャルアクセス」と呼ばれる。

シンガポールの強さ

日経新聞20101230地球回覧

  • 実質GDP伸び率15%
  • 一人あたりGDP42,653ドル、日本を300ドル以上上回りアジア一位
  • 名目も人口5倍以上の隣国マレーシアを上回る
  • チャンギ空港のHUB化が観光や小売を潤す
  • 輸出のアジア比率64%、日本は48%
  • アジア系企業の拠点化
  • 今年開業した2つの大型カジノの影響でアジアの富裕層を取り込み
  • 政府が国内の反対を押し切ってカジノ建設
  • 09年までに日中印韓とFTA

4年制私大38%が定員割れ、充足率50%に満たない13校はどの大学?

日本経済新聞 4年制私大、38%が定員割れ 今年度入試 前年度よりは改善、不況で地元志向強まる

今春の入試で定員割れを起こした4年制の私立大の割合が38.1%となり、前年度に比べて8.4ポイント改善したことが31日、日本私立学校振興・共済事業団の調査で分かった。不況で受験生が地元志向を強め、地方大学で入学者が回復した影響が大きいという。ただ少子化が進む中で学生獲得競争は激しさを増しており、私大経営は依然厳しい。

調査は全国のほぼ全校にあたる569校が対象で、総定員は前年度比0.2%上昇の約45万人。志願者数と受験者数、入学者数も軒並み増えた。

入学者が定員を割り込んだのは、前年度より48校少ない217校だった。定員に占める入学者の割合を示す「定員充足率」が50%に満たなかった大学は13校で18校減った。

地域別の充足率をみると、大阪、兵庫で微減となった以外は軒並み改善。関東(茨城・栃木・群馬)が前年度比10.6ポイント上昇、中国(鳥取・島根・岡山・山口)が同9.9ポイント上昇、福岡が同9.7ポイント上昇など地方で大幅に上昇した。東京や京都など都市部は横ばいだった。

同事業団は「不景気のため地方出身の受験生が仕送りなどの経済的負担が少ない地元大学を選ぶケースが増えた」と指摘している。

学部別の志願倍率をみると、医学部が最高で22.3倍。教育学部や保健学部などでも倍率が伸びており、不況や就職難を反映して資格を取得しやすい学部の人気が強まっているという。


定員に占める入学者の割合を示す「定員充足率」が50%に満たなかった大学は13校で18校減った。
これはどこなのか?


学校名までは公表されませんので、これまでの記事からの推測をしてみたいと思います。

あくまで想像ですが。

新しい財務次官は勝海舟の曾孫勝栄二郎氏

2010.7.31 日本経済新聞 5面「登場」
財務次官 勝栄二郎氏(60)

政界や官僚の世界で、これほど賛辞や批判が交錯する人物も珍しい。主計局長だった昨年12月、歳出抑制に業を煮やした亀井静香金融担当相(当時)が「勝の首を切れ」と名指ししたほど。財務省内では「傑出した大物」との評がある一方、他省からは目の敵にされることも少なくない。
同省事務次官に30日に就任。消費税問題などの政治で大きな動きがあるたびに「勝が暗躍している」との情報が駆け巡る。「財務省主導」との批判にも「光栄なことです」と笑って受け流す。
主計局畑で農林や公共予算の担当が長い。菅直人首相の信頼も厚いとされる。野田佳彦財務相も「政務三役とよく連携し、省全体のマネジメントができる」と評価する。
本人の思いとは逆に省内には「近寄りがたい存在」「怖くてもの申せない」と敬遠する向きもある。だが、深刻な財源不足で「戦後最も難しい」とささやかれる2011年度予算編成を前に、組織の風通しをよく出来るかも問われる。
年少期をドイツで過ごし、大のサッカーファン。「大蔵省サッカー部」を立ち上げ初代主将に就いた。実弟の茂夫氏は世界銀行で副総裁を務めた。勝海舟の家系につながると言われるが、本人は多くを語らない。(埼玉県出身)

官僚をたたくことを生きがいとしているような人がいます。
夜10時のテレビ朝日のアナウンサー??などは目も当てられません。
官僚主義の行き過ぎは問題ですが、官僚は民衆の敵では決してありません。
必要以上の大衆迎合、特に弱者万歳政策は国力を弱めるだけだと私は思っています。


冒頭の文章を読んでいると非常に面白そうな人だな、魅力的な人物であろうことを想像します。
優秀な人材が居並ぶ官僚の世界で傑出した存在の人とはどんな人物でどんな経歴があるのか。
興味ありますし、自分の上司もこんな人物であったら仕事も面白くなるだろうにと思う今日この頃でした。

iPadでアピール(5)名古屋商科大学

iPadでアピール(4)武蔵野学院大学 - TK独り言の続編。


名古屋商科大学です。

大学教育のツールとして「iPad」を採用決定|名古屋商科大学
名古屋商科大学(愛知県日進市野木町三ヶ峯、学長:栗本 宏)は、平成23年4月に入学する新入生全員を対象に「MacBook」を無償譲渡し、さらに希望者には「iPad」を特別価格で提供するプログラムをスタートします。また、今年度には数十台のiPadを導入し、情報センター(図書館)における学習支援および全学的な学生指導等で活用します。(中略)

携帯性・操作性に優れた「iPad」は、IT化された本学の教育サポートシステムをさらに有効に使いこなすツールとして大きな可能性を秘めており、こうしたネットワークサービスの活用のみならず、今後増えることが予想される電子書籍の導入や本学独自のアプリケーション開発等により従来の講義・学習スタイルや学生指導のあり方に大きな変革をもたらしてくれるものと期待しております。

名古屋商科大学は、コミュニケーション学部、商学部、経済学部、経営学部の 4学部で構成され、(中略)
新入生を対象としたMacintoshの無償譲渡は 平成4年度の開始以来、来年度で20年目を迎えます。この記念すべき年に画期的な情報モバイル端末である「iPad」が新たな教育ツールとして加わることになりました。


愛知県は大学の激戦区であることはこれまで何度か触れてきました。

愛知学院大学が名古屋城近く都心部への移転を検討 - TK独り言
愛知県は大学の激戦区です。

存亡をかけた戦いは首都圏よりも厳しいかもしれません。

基本的には、中部圏の学生をいかに集めるかが成否を握っているからです。

必然的に潜在的なパイが小さいことを意味します。

その割に大学が多いのが激戦の理由です。


名古屋商科大学は1953年開学のなかなか歴史ある大学です。
名古屋と言いながら実際は日進市という離れた場所にあります。


http://www.nucba.ac.jp/university/ranking/asahi.htmlなど、各種ランキングでも評価が高いようです。
私もざっとホームページを見ましたが、なかなかアピールの上手な大学だなーと思いました。
入学偏差値は相当低いですが、このような大学が今後生き残っていくのではないかとも思いました。


ですからiPadもその一環であり、一過性のアピールを狙っているのとは少し違うのかもしれません。
そのように思わせる名古屋商科大学侮れません。

千里金蘭大学 専任教員強制解雇

asahi.com(朝日新聞社):募集停止学部の専任教員21人、全員解雇へ 千里金蘭大 - 教育
大阪府吹田市千里金蘭大学(学生数915人)が、募集停止した人間社会学部と現代社会学部の専任教員計21人全員に希望退職を募っていることがわかった。希望しない教員は今年度末で解雇する方針。両学部には3、4年生計100人が在籍しており、卒業論文の指導などが困難になるおそれがある。大学側は「必要な教員は非常勤などの扱いで再雇用する」としているが、文部科学省は法令違反の疑いがあるとして27日、大学側から事情を聴いている。


 同大学は金蘭会中・高校、短大を運営する学校法人金蘭会学園が2003年に開学。生活科学部、看護学部、人間社会学部、現代社会学部の4学部がある。定員割れが続いたことなどから、人間社会学部が08年度に学生の募集を停止し、同年度に新たに現代社会学部を作った。だが、現代社会学部も翌年度から募集を停止。現在、人間社会学部に4年生56人、現代社会学部に3年生44人がいる。


 同大学関係者によると、6月29日の全学経営説明会で、法人事務局長が「2学部の専任教員21人全員から希望退職を募った。応じない場合は11年3月末をもって解雇する」と説明した。希望退職の締め切りは7月20日で、約半数が希望したという。残りの教員の一部は退職強要があったとして、地位保全を求める仮処分を大阪地裁に申請する予定。


 法人の藤林富郎理事長は「04年度から学生の定員割れが続き、08年度に経営改善5カ年計画を始めた。今、人件費を適正化しないと、大学が立ちゆかなくなる」と説明。その上で「学業に支障をきたさないよう、論文指導に必要な教員は、来年4月に非常勤などの扱いで再雇用したい」と話した。


 学校教育法に基づく「大学設置基準」は学部の種類と定員に応じた専任教員(教授、准教授、専任講師)の数を定めている。文科省によると、同大学のケースでは、現代社会学部だけで最少でも11人の専任教員が必要になるという。同省大学振興課は「学生募集を停止していても、学生が在籍し、学部の廃止届けが出ていない段階で、専任教員をゼロにすることは法令違反で、指導の対象になる」としている。

 同大学の土肥義胤(よしたね)学長は23日付で「退職勧奨に応じなければ整理解雇または通常解雇という形にも法的問題がある」とする抗議文を藤林理事長に提出した。

 大阪中央労働基準監督署によると、今回のケースは労使間の協議が不十分で、解雇権の乱用にあたるおそれもあるという。法人幹部は「再雇用や事務職への配置転換も含め今後、労使で協議していく。解雇権の乱用とは考えていない」と話している。

めちゃくちゃですね。
学生がいくら人間社会学部に4年生56人、現代社会学部に3年生44人となって来年度は44人のみとなったとしても、非常勤のみの陣容にするとはとても教育環境を守ろうとする意識はなさそうです。
こんな大学と関わってはいけません。

ヤフージャパンの検索エンジンはMSではなくgoogleに

膨大なネットの情報整理には検索エンジンが欠かせないのは今や周知の事実です。
ヤフージャパンは検索エンジンgoogleにするようです。

グーグル、検索でヤフーと提携 国内市場で圧倒 :日本経済新聞
 インターネット検索で国内最大手のヤフーは27日、同分野で世界最大手の米グーグルと提携すると発表した。年内にも検索サービスの基本技術となる「検索エンジン」を、従来の米ヤフー製からグーグル製に切り替える。米ヤフーは、米マイクロソフト(MS)と検索分野で提携している。グーグルは「MS・ヤフー連合」から日本のヤフーを奪う格好になり、日本のネット市場での存在感を一気に高める。

 ヤフーは、グーグルの検索エンジンを核に独自サービスを開発して日本のネット利用者に提供する。検索サービスと連動してネット広告を掲載するシステムでもグーグル製を採用する。ヤフーはグーグルに検索エンジンなどの利用料を支払う。

 国内のネット検索シェアはヤフーが53%、グーグルが37%。世界の主要国で圧倒的な検索シェアを握るグーグルにとって、日本と中国は首位に立てない数少ない市場だ。今回の提携によりグーグルの日本での検索シェアは実質9割を占めることになる。

 米ヤフーとソフトバンク合弁会社として1996年に設立された日本のヤフーはこれまで、「本家」の米ヤフーが展開する最先端ネットサービスを日本にいち早く持ち込み、市場を席巻する手法で国内ネット最大手の地位を守ってきた。

 ただ、米ヤフーはグーグルの猛攻を受けて米検索市場で苦戦し、業績も低迷。日本のヤフーの時価総額は約2兆400億円で、米ヤフーの時価総額(約1兆7000億円)を上回る。同日発表した4〜6月期決算でも日本のヤフーの純利益は216億円で、米ヤフー(約186億円)を上回るなど「親子逆転」も目立ち始めていた。

 米ヤフーは09年7月、多額の投資が必要な検索エンジンの自社開発を事実上断念し、MS製に切り替えることで合意。このため日本のヤフーも、検索エンジンをどうするか検討を進めてきた。ヤフーの井上雅博社長は27日の記者会見で、MS製のエンジンについて「日本語対応の遅れがあった」と指摘。グーグル製の方が検索精度や速度に優れると判断したもようだ。

 米ヤフーは日本のヤフーに34.8%を出資している。検索技術が切り替わることで業務上の関係は薄まるが「米ヤフーとのそのほかの関係は変わらない」(井上社長)と強調した。

 一方、米ヤフーとの提携で世界検索シェアの巻き返しを図る米マイクロソフトにとっては誤算になる。同社幹部は27日、グーグルと日本のヤフーの提携について「痛手だが先行きは心配していない。当社の検索サービス『ビング』は順調に利用者が増えており、これまでの戦略を粛々と進める」と語った。

 検索サービスにおける市場独占の懸念についてヤフーの井上社長は「ネット上の見え方は(グーグルと)まったく違うものになる」と主張する。広告分野でもヤフーとグーグルは広告主や広告のデータを完全に分離して保持。営業面では引き続き競争関係を維持するという。「事前に公正取引委員会に相談しており、問題はないとの確認を得ている」と話した。

 公正取引委員会は両社の業務提携について、当面は静観する構え。今回は資本提携に踏み込んでおらず、企業結合審査とはとりあえず関係ないと判断しているためだ。ただ、国内の検索シェアが9割を超えることで市場支配力が高まり、ネット広告の料金をつり上げることなどがないかを注視する方針。